難聴と収入の関係
- 2007年に米国のベター・ヒアリング・インスティテュート(BHI:聴覚専門の非営利機関)が「未治療の難聴が世帯収入に与える影響(The impact of Untreated Hearing Loss)」という難聴と収入の関係に関する報告書を発表しました。
- この報告書では、世帯主を補聴器を装用している難聴者、補聴器を装用していない難聴者、健聴者の3タイプに分類して4万世帯を調査し、データ分析を行っています。
- 結論としては、難聴をそのままにしておくと、収入に深刻な影響が与えられると報告しています。
- また、一般社団法人日本補聴器工業会が発表したJAPAN TRAK2018調査報告にも、補聴器所有者と補聴器非所有者の報酬に関するデータが記載されています。
- 「私は難聴の対策をとっていない人達の報酬が低い傾向にあると思う」という質問に「強く思う・多少思う」と回答している人の割合は、補聴器所有者が30%、非所有者は13%です。
- また、「全く思わない・余り思わない」と回答している人は、補聴器所有者が21%、非所有者は46%でした。
- この結果から、「補聴器所有者は、補聴器の装用を通して、仕事において高い報酬を得ることができている」と認識しているということが読み取れます。
難聴と交通事故の関係
- カナダで5年間に渡り約4万6千人を対象とした難聴と交通事故の発生頻度の調査が行われました。
- 難聴の状態と年齢調整後の交通事故の発生頻度の調査結果は、正常時の発生頻度を1とすると、わずかな難聴は1.06倍、軽度難聴は1.13倍、中等度難聴は1.18倍、重度難聴は1.31倍と正常者より交通事故が発生しやすいという結果が出ました。
※Cloud Driving Safety be Compromised by Noise Exposure at Work and Noise-
難聴と転倒リスクの関係
米国の健康調査のデータ分析によると、40歳から69歳において、難聴が10dB悪くなるごとに転倒のリスクが約1.4倍高くなることが分かっています。
難聴とうつの関係
米国の70歳以上を対象とした全国栄養健康調査結果によると、難聴があると抑うつが発症しやすい傾向にあることが判明しています。
難聴と認知症の関係
2017年に7月に世界的に権威のある医学雑誌ランセットが認知症のうち予防可能な要因の一番に難聴を上げており、難聴を防ぐことができれば認知症の可能性を減らすことができるとしています。
認知症の予防が可能な要因とそのリスクの度合い
(1)中年期以降の難聴:9.1%
(2)15歳以下の
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